Steamでゲームを出すと手元にいくら残るか:登録料、手数料の段階、入金のタイミング
Steam Directの登録料100ドルと回収条件、Valveの手数料の段階、返金や税の控除、月1回の入金時期をSteamworksの文書に基づいて整理しました。
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Steamにゲームを1本出す費用は、Steam Directの登録料100ドルです。その後にValveが取る割合は、業界メディアの報道では30%で、1つのゲームの売上が1,000万ドルを超えた分から25%、5,000万ドルを超えた分から20%に下がります。以下の数字は2026年11月17日に開いたSteamworksの文書とValveのお知らせから拾いました。30%だけはValveの公開ページに数字がなく、報道に頼っています。
先に押さえる数字は4つ

登録料は、アプリ(製品)1つにつき100ドルです。最初の段階でValveが取る割合は、報道ベースで30%。支払いは月1回で、前月の売上が100ドルを超えていることが条件になります。入金は売上の30日後あたり、たいてい月末です。
ただ、振り込まれる額がこの4つの掛け算で出るわけではありません。売上から税金、返金、チャージバックを引いた純収益に割合を掛け、その結果から源泉徴収が引かれます。順番と根拠は「入金の前に引かれるもの」の節にまとめました。
100ドルは返金されず、のちの精算で戻る

SteamworksのSteam Direct Fee文書によると、新しいアプリ1つごとに100ドル(またはそれに相当する額)を払います。この金額は返金されません。一方で、そのアプリのAdjusted Gross Revenueが、Steamストアとアプリ内課金の合計で1,000ドルに届いたあとの精算で回収され、月次レポートに別の行として出ます。
「返金されない」と「回収される」が同じ段落にあるので、最初は矛盾して見えます。売上が1,000ドルに届かなければ100ドルはそのまま費用になり、届けば次の精算で100ドルが戻ってくる、という意味です。私はこの100ドルを、最初の1,000ドルが出るまで預けておく保証金のようなものだと読んでいます。ただしこれは文書にある言い方ではなく、私の解釈です。
払い方には条件があります。
- 地域で使える決済手段なら払えますが、Steamウォレットの残高は使えません。ウォレット残高を現金にできるかどうかはSteamウォレット残高は現金化できる?に書きました。
- すでにSteamworksのパートナーになっているアカウントでは、管理者権限のあるユーザーだけが払えます。
- アプリのクレジットは払った人のSteamアカウントに付き、有効化できるのも払った本人だけです。次のゲームのために、クレジットを先に買っておくこともできます。3本出す予定なら、費用は300ドルに税を足した額です。
- 100ドルにも付加価値税やGSTが付くことがあり、請求書は支払い時にログインしていた個人ユーザー宛てに出ます。同じ取引で請求書は二度出せないので、会社のお金で立て替えたなら、会社側で経費精算にするのがいちばん簡単だという案内があります。
登録料を払った決済がチャージバックや返金で取り消されたり、不正と判定されたりすると、売上の支払いと登録料の回収が止まることがあります。止まる基準も期間も、公開されていません。
登録料を払ってから出せるまで

最初の入金がいつになるかは、発売日で決まります。発売日を決めるのは次の流れです。数字の出どころは、Steam Directの文書、オンボーディングの文書、オンボーディングのFAQです。
1. 電子書類に署名して、100ドルを払います。 2. 銀行情報、税情報、本人確認を済ませます。Steam Directの文書では、この工程に15日から30日かかると書かれています。 3. 最初の数本のタイトルには、支払い日から21日待つ条件が付きます。Valveが取引相手を確認するための期間です。 4. これも最初の数本のタイトルは、「近日登場」のストアページを2週間以上公開しておく必要があります。Valveはこの期間を、興味を持った人がウィッシュリストに入れたり議論に加わったりする時間、そして発売時にゲームをどう紹介するか練習する時間として使うよう説明しています。 5. ビルドとストアページは、発売前に審査を受けます。1日から5日で、Valveがゲームを実際に起動し、ストアページが正しく設定されているか、コンピューターに害を与えないかを見ます。
発売ボタンを押すのは開発者です。最初の条件を満たしたあとは、更新を好きなときに出せます。
書類の段階でいちばん厳しいのは名前です。会社名の欄には、そのゲームを所有または発行する権利のある法的な主体の名前を入れ、銀行の書類と米国IRSの税書類(該当すれば外国の税書類)の名前と一致していなければなりません。個人なら「Sole Proprietorship」を選んで本名を書きます。ニックネーム、活動名、DBA、屋号は不可で、英語以外の言語にしかない特殊文字も使いません。法的な名前が変わったら、新しい名前でオンボーディングをやり直し、ゲームを旧主体から新主体へ移す書類も通します。銀行口座の名義も同じ名前でなければなりません。米国の市民や法人はW-9、租税条約のある国の個人や法人はW-8BENに当たる情報を入れます。税のインタビューは5分から10分ですが、途中保存ができないので1回で終える必要があります。提出後に税情報を直すには、Steamworksホームの「View and edit company information」から、Actual Authority権限のあるユーザー(普通は最初に書類を書いた人)が行い、検証が終わる前は直せません。居住国が変わったらインタビューをやり直します。インタビューのリンクは外部業者(TaxIdentityとLilaham)のアドレスで開きます。クリミア半島、キューバ、イラン、北朝鮮など、制裁対象の国や地域の個人・団体とは取引しません。
税情報の検証にかかる期間は、2つのページで違います。オンボーディングの文書は最大30日と書き、オンボーディングFAQは2〜7営業日としたうえで、新しく発行された米国の納税者番号がIRSのデータベースに載るまで最大30日かかると付け加えています。続けて読むと、ふだんは数日、詰まれば1か月です。私なら計画には1か月を見ます。
日程に直接効くルールがもう1つあります。有効な銀行情報と税情報を出すまで、ゲームは出せません。最初の数本なら21日の待機は支払い日から数えますが、書類の処理期間と重なって進むのかはページに書かれていません。そのため、以下は仮定を置いた例です。3月1日に登録料を払い、書類が最長の30日かかり、21日がそれと重なって進むとすると、3月末ごろに出せる条件がそろいます。書類がもっと遅れれば、発売も書類が終わった日以降です。4月の頭に販売が始まったとして、4月分の売上は5月末に精算されるので、登録料を払った日から最初の入金まで、3か月近くかかります。
手数料の段階:報道では30%から始まり、2回下がる

Valve自身が書いたのは、2018年末のSteamworksのお知らせです。Steam配信契約(Steam Distribution Agreement)が改定され、2018年10月1日以降の売上を基準に、1つのゲーム(アプリケーション)の売上が1,000万ドルを超えると、超えた部分の取り分が開発者75%、Valve25%になります。5,000万ドルを超えた部分は開発者80%、Valve20%です。10月1日より前の売上は数えません。売上にはゲームのパッケージ、DLC、ゲーム内販売、コミュニティマーケットのゲーム手数料が含まれ、数える単位はアプリケーション1つです。ゲームを何本も出している開発者でも、1本が1,000万ドルを超えるまでは対象になりません。
お知らせが「超えた部分(earnings beyond)」と書いているので、この段階は累進税率のように読めます。1,000万ドルを超えたからといって、最初の1,000万ドルまでが25%にさかのぼって変わることはありません。これはお知らせの文面からの読みで、契約書の本文はパートナーとしてログインしないと開けません。
出発点の30%は、別に断っておく必要があります。私が開いたValveのページに、基本の割合を数字で書いたところはありませんでした。お知らせは「75/25になる」としか書かず、税金のFAQは「revenue share %」とだけ書いて、署名した配信契約を見るよう案内しています。30%は、同じ年の12月に業界メディアのGame Developerが「よくある30パーセント」と書いたものから取りました。この記事ではそれを基本値として使いますが、根拠が報道であることは毎回添えます。正確な数字は、オンボーディングで署名する配信契約の中にあります。
1,000万ドルと5,000万ドルの行は、1つのゲームがそこまで売れたときの規則です。
入金の前に引かれるもの:計算の順番とレポート2種

計算の順番は、SteamworksのTaxes FAQに書かれています。Valveは純収益(Net Revenues)を基準に支払います。純収益は、総収益(Gross Revenues)から調整項目を引いた額です。総収益には、該当する場合は付加価値税や売上税が入っています。調整項目は税金、返品、チャージバックです。この純収益に手数料の段階の割合(revenue share %)を掛けた額が支払額で、そこから該当する源泉徴収が引かれます。並べると、総収益、税金と返金とチャージバックの控除、割合の掛け算、源泉徴収の順です。
Steamworksで売上を見られる場所は2つあります。Sales & Activations Reportsのポータルは、売上、販売数、地域別の状況をほぼリアルタイムで表示しますが、返金、チャージバック、税金などの控除はまだ反映されていない金額です。控除まで反映して、実際に受け取る額を出すのは月次レポート(monthly report)で、CSVでダウンロードでき、支払い内容を見て収益を計算するようにという案内もあります。過去の分はFinancial InformationのReportsタブにあります。たとえばポータルに10,000ドルと出ていても(例です)、それは控除前の数字で、実際に受け取る額ではありません。発売して最初の週は、ポータルの数字から返金と税金がまだ抜けていません。
返金から順に見ます。購入者向けの返金ポリシーは、購入から14日以内でプレイ時間が2時間未満なら、理由を聞かずに返金するというものです(詳しい条件はSteamの返金は2時間・14日以内なら通る?にあります)。DLCは、14日以内で、消費、変更、譲渡をしておらず、本編のプレイが2時間未満のときです。Valve製でないゲームのゲーム内購入はSteamの返金の対象外で、開発者が返金を有効にしている場合だけ返金されます。
発売前に予約購入を受けるゲームは、返金の時計が違う動きをします。2時間のプレイ制限は変わらず(ベータテストを除く)、14日は発売日から数え始めます。アーリーアクセスのゲームは、発売前のプレイ時間も2時間に入ります。発売前にプレイできない予約購入は、発売まではいつでも返金を申請できます。つまり、予約分の売上は、発売日を過ぎるまで確定していません。
開発者向けの返金文書は、返金率を「その期間に返品された数量÷その期間に購入された数量」と定義しています。セール直後は返金率が上がりやすいとも説明されています。販売は減っているのに、セールで買った人の返金申請が残っているためです。返金の数字は、Sales & Activationsポータルでパッケージを選び、右側のLinksの下にある「Refund Data」を押すと、1週間、1か月、全期間で見られます。返金の理由はカテゴリー別にまとめられていて、開くと購入者のメモが出ます。週の数字は発売やセールの直後に大きく振れるので、私なら1か月の数字から見ます。
チャージバックは、購入者がカード会社に異議を申し立てて決済を取り消したものです。文書では、控除の項目としてしか挙がっていません。
税金は2系統あります。1つは購入者が払う消費税です。Steamの価格は付加価値税込みの価格で、米国の売上税はSteamの価格の上に乗せて計算されます。この税金はValveが徴収して各国の税務当局に定期的に納め、純収益の計算では調整項目として引かれます。付加価値税の徴収義務がない国には国をまたぐ販売として売るので、Valveは徴収しません。開発者本人の付加価値税と所得税の義務はValveが教えてくれないので、税理士に聞く必要があります。もう1つは、開発者が負担する源泉徴収です。税のインタビューが終わると源泉徴収の率が知らされ、その率は米国源泉所得に対して0%から30%の間です。租税条約のない国なら、IRSはValveに30%の源泉徴収を求めます。月次レポートの「US Share」列は、米国で発生した販売から出た分を示すメモ用の列で、源泉徴収はこのUS Shareに率を掛けて計算します。したがって、30%が支払額の全体から引かれるわけではありません。この30%は、Valveの手数料30%とは別の数字です。すでに引かれた源泉徴収は、あとからTINを入れて率を下げてもValveは返してくれません。条約のある国なら、最初の支払いの前にTINで率を下げておくほうがよいでしょう。
年末には、税の書式が別に届きます。Valveはレベニューシェアの支払いをロイヤルティに分類しています。W-8を出した米国外の納税者には、米国源泉所得とValveが代わりに納めた源泉徴収額を書いた1042-Sが出て、法定期限は3月15日です。W-9を出した米国の納税者には1099が出て、期限は1月31日です。C法人とS法人には、2018年分から1099は送られません。税情報の画面には源泉徴収の率が2つ出ることがあり、ゲームとDLCの米国源泉の販売には著作権ロイヤルティの率が、映像の販売には映画ロイヤルティの率が適用され、2つは合算されず、どちらか一方だけが当たります。
支払いは月1回、前月の売上が100ドルを超えていること

Reporting and Paymentsの文書によると、前月に売上があって最低100ドルの基準を超えていれば、Valveが電子送金(EFT)で支払います。米国の銀行にはACH、米国外の銀行には米ドルのSWIFT送金です。売上の30日後に支払い、たいていは月末で、文書の例では2月の売上が3月末に払われます。
文は「売上が100ドルの基準を超えていれば」です。その100ドルが、返金と税金と割合の掛け算を通す前の売上額なのか、通したあとの金額なのかは書かれていません。この記事が「精算額100ドル」と縮めて呼ばない理由です。
最初の入金の前に確かめることは3つです。税情報の検証が終わっているか。銀行情報が入っていて、口座名義が書類の法的な名前と同じか。前月の売上が100ドルを超えているか。ポータルはほぼリアルタイムなのに入金は1か月以上遅れるので、発売した月は数字だけが積み上がってお金が入らない時期があります。
100ドルに届かなかった月について、ゲーム販売側のページには説明がありません。同じSteamのワークショップ収益FAQは、最低支払額に届くまで保留すると書いています(Steamワークショップのアイテム制作者の収益にまとめました)が、その説明をゲーム販売にそのまま当てはめてよいかは確認できていません。月の売上が少ないゲームなら、パートナーサポートに直接聞く必要があります。
売上の地域区分もあります。財務サイトは販売地域をアフリカ、アジア、東欧、中南米、中東、北米、オセアニア、中央アジア、南アジア、東南アジア、西欧、その他の12に分けていて、韓国はアジアに入ります。区分ごとに支払い条件が違うという記述はありません。
価格とビジネスモデルに関わる規則

SteamworksのPricing文書の規則のうち、いくつかは売上に直接ぶつかります。
最も低い基本価格は0.99ドルの階層にあたる金額で、取引できる最低の価格はその半分の約0.49ドルです。0.99ドルの階層の製品は最大50%、1.99ドルの階層は最大75%、4.99ドルの階層は最大90%まで値引きできます。基本価格や割引後の価格が、どの通貨でも下限を割ると、その通貨を使う国では買えなくなります。1ドルのゲームが1,000ドルに届くには1,000本前後売れる必要があるので、売上に占める登録料100ドルの重さは、価格が低いほど大きくなります。
通貨は37、地域グループは4つあります。価格を入れていない通貨を使うユーザーは買えず、日本円の価格がなければ日本では買えません。為替換算、購買力換算、その2つを混ぜた換算の3つのツールが用意されていて、直接入力もできます。価格の審査は、たいてい1営業日か2営業日です。
発売の直後は手が縛られます。価格変更は発売の30日後まで待つよう求められ、値上げをするとその後30日間は割引をかけられません。発売と同時に始める発売記念割引は申請できます。割引も、発売から30日以内は原則として申請できず、発売記念割引が終わったあとの30日も同じです。シーズンセールの日程に合わせて発売日を早める必要はない、という案内があります。価格変更は予約適用ができず、審査のあとに自分で公開するか、Valveにすぐ公開させるかを選べます。
ビジネスモデルにも線があります。ほかのゲームや商品の広告で得る広告収益とアフィリエイト収益は対応しておらず、続けるにはお金を払わせるペイウォール方式も対応していません。暗号資産やNFTを発行したり交換させたりするブロックチェーンベースのアプリ、広告を軸にしたビジネスモデルのアプリは、Steam Directの文書の公開禁止リストに入っています。無料で配っていたゲームを有料にする、あるいは有料のゲームを無料にするには、サポートフォームから申請し、顧客にニュースで1週間以上前に知らせなければなりません。無料版をすでに受け取ったユーザーは、有料になったあとも引き続き遊べます。無料の体験版は、デモとして出せて、本編とファイルを共有してもかまいません。
数字を入れて試す:仮定5つ

以下の数字は、すべて説明用の仮定です。実際の売上水準や、よくある価格とは関係がありません。登録料の回収の文書にあるAdjusted Gross Revenueと、Taxes FAQのNet Revenuesは名前が違うので、同じ値だと確認できたわけではありません。例では、どちらも税金と返金とチャージバックを引いたあとの売上と仮定しました。
仮定1、最初の月の精算。純収益が1,500ドル(例)とします。30%を掛けるとValveの取り分が450ドル、開発者の取り分は1,050ドルです。累計の売上が1,000ドルを超えたので、100ドルの登録料が回収されますが、回収はしきい値を超えたあとの精算で行われるため、今回の精算とは限りません。どの精算かは月次レポートの別の行で確かめます。2回の精算を合わせると、源泉徴収の前で1,150ドルです。ここで源泉徴収を見ます。販売の40%が米国から出ていて(例)、自分の率が30%なら、US Shareの約420ドルに30%が掛かって126ドルが引かれます。条約で率が0%なら0ドルです。回収された100ドルが源泉徴収の計算に入るのかはページに書かれていないので、合計には入れていません。同じ売上で登録料の回収がない月なら、開発者の取り分は1,050ドルです。
仮定2、セール後の返金。1か月に1,000本(例)売れて、80本が返品されたとします。返金率は80÷1,000で8%です。価格が10ドル(例)なら、返品分の800ドルが引かれて、ポータルの10,000ドルが月次レポートでは9,200ドルから始まります。8%が高いのか低いのかは、どの文書にも書かれていません。返金の文書は、返金率はゲームの履歴、発売時期、価格、期待のされ方によって大きく違うと言うだけです。
仮定3、付加価値税が入った価格。ある国で価格が22ドル(例)と表示され、そのうち付加価値税が2ドル(例)なら、総収益22ドルから税金2ドルが調整項目として引かれ、純収益は20ドルです。これに30%を掛けると、Valveの取り分は6ドル、開発者の取り分は14ドルです。表示価格に30%を掛けた6.6ドルにはなりません。税率は国ごとに違い、この記事はどの国の税率も述べません。
仮定4、1つのゲームが1,200万ドル売れた場合。2018年10月1日以降の売上が1,200万ドル(例)とします。最初の1,000万ドルに報道ベースの30%が掛かって、Valveが300万ドル、開発者が700万ドルです。超えた200万ドルには25%が掛かり、Valveが50万ドル、開発者が150万ドルです。合わせると、Valveが350万ドル、開発者が850万ドルで、Valveの平均の取り分は約29.2%になります。
仮定5、100ドルを取り戻すには何本必要か。価格が10ドル(例)のゲームで、売上1,000ドルは100本目の販売です(返金と税金を無視した単純計算)。そこまでの開発者の取り分は700ドルです。回収はその時点ですぐ入るのではなく、次の精算の別の行として戻ってきます。
この記事が確認できなかったこと

Valveのページで読めたのは、100ドルの登録料と1,000ドルでの回収条件、ウォレットでは払えないこと、最初の数本のタイトルの21日待機と2週間の公開、1,000万ドルと5,000万ドルの段階、純収益から始まる計算の順番、月次レポートと販売ポータルの違い、売上100ドルの基準と売上の30日後の支払いです。
読めなかったもの、あるいは報道に頼ったものは6つあります。
1. 開始の割合30%。Valveの公開ページに数字がなく、業界メディアの報道に頼りました。 2. Adjusted Gross Revenueの定義。登録料の回収の文書の用語で、純収益と同じかどうか確認できていません。 3. 100ドルの基準が、返金と税金の控除の前か後か。また、100ドルに届かない月の金額が保留されるのか。 4. 自分の国の源泉徴収の率。基準になるのは、税のインタビューの結果です。 5. 回収された登録料100ドルが、源泉徴収とどう出会うのか。 6. 100ドルが、DLCやデモなどほかのアプリにもそれぞれかかるのか。文書は「新しいアプリごと」としか書いていません。
それぞれを確かめる場所は決まっています。30%はログイン後の配信契約で、100ドルの基準と100ドル未満の月の扱いはパートナーサポートへの問い合わせで、源泉徴収の率は税のインタビューの結果で、回収の行の位置は最初の月次レポートで読みます。
出すことを考えているなら、順番はこうなります。100ドルを払う前に、法的な名前、口座名義、税書類の名前が1文字まで同じか合わせておきます。書類は、発売日から逆算して1か月前には終わる計画にします。条約のある国なら、インタビューでTINを入れて、最初の支払いの前に率を下げておきます。ログインしたら、配信契約の手数料の文言を自分で読みます。最初の月次レポートで、100ドルの回収の行とUS Share列の位置を確かめます。この記事の情報は2026年11月17日に開いたページに基づいていて、費用、待機期間、支払い条件は変わることがあります。購入者側で返金がどう戻るかは、Steamの返金はカードに戻る?ウォレットに戻る?にあります。
